☆主な担当科目：家族経済論、教育経済学
☆専門領域：人口経済学
☆研究紹介：
博士論文では、1970 年以降の日本の家族問題（晩婚化、少子化、教育費の急増、女性の就業問題）を経済学的に分析しました。
現在も引きつづき、家族問題をとりあげ、経済学的に分析しています。具体的には、少子化問題、女性の就業に関する政策（保育サービス、育休制度、時短制度etc）などを分析対象としています。
家族問題（結婚や出生）が、経済学で分析対象となりうることを知ったときは非常に驚き、経済学の視点から、そのような問題をみるのも興味深いと思い、家族経済を専門にしました。
☆専門ゼミ：
各自（グループ）で関心のあるテーマを選択し、まず1回目の報告は、そのテーマについての現状、問題点、要因など専門分野を問わず（社会学、心理学etc）調べて報告する。そして、２回目の報告からはそのテーマについてより深め、経済学的視点を加えたものを報告してもらいます。
☆ゼミ生の主な卒論のタイトル：
- 産業別にみる女性の就業継続決定の要因分析
- 女性労働者が就業継続可能な環境とは―正規・非正規に注目して
- 女性の就業継続についての都道府県比較
- 晩婚化問題についての都道府県比較